ジェイムズ・ウェッブ宇宙望遠鏡はNASA/ESA/CSAにより開発された大型赤外線望遠鏡です。他の望遠鏡に比べて10倍以上の圧倒的な感度を達成し、 宇宙初期に生まれた初代銀河等を観測することを目標としています。1990年代に始まったこの人類史上最大の望遠鏡プロジェクトは、多くの天文学者たちが その観測開始を待ち望んでいましたが、2022年夏についに本格的な観測が始まりました。取得されたデータからは日々驚くような発見が報告されています。 本講演ではジェイムズ・ウェッブ宇宙望遠鏡の概要や運用方法について紹介した後、観測の様子や今後の展望についてお話しします。

養殖業において、海水温は、魚介類の生育や給餌に影響を与え、赤潮や魚病の発生リスクにも関係している。さらに、 多地点・多深度の観測により、海域の海水を急激に入れ替える「急潮」や「底入り潮」の発生や規模を把握できる。 宇和海域において、リアルタイム海水温情報を公開する宇和海海況情報サービス「You see U-Sea」を実現した。安価で 高性能な常時多深度海水温観測装置の開発、センサーネットワークの構築、既存の観測装置と独自開発観測装置の情報を 共に集約するデータ集積サーバの構築、漁業者に分かりやすい海水温多深度時系列変化表示、海水温三次元分布アニメーションを 実現した。

安全で効率的な将来の航空交通システムの構築のため、産学官連携により長期ビジョンが策定された。その実現には更なる 研究開発の促進が必要であり、航跡データ（CARATS Open Data）の提供が2015年に開始された。 本講演では、CARATS Open Data提供の背景やデータの概要について説明し、実際の活用状況や活用促進の取り組みについて紹介する。 また、データ提供の一連の取り組みに参加してきた経験から、データ提供による変化や活用へ結びつけるための課題などについても報告する。

今やインターネットを基盤とするサイバー文明時代を迎えた。この中で、我々の行動はデジタルデータとして保存され実世界の自分とデジタル空間の自分が結びつけられ、それによって新たな体験を生み出すようになってきている。そしてさらに、Cybernetic Avatarといった人々を身体の束縛から解放するような技術が登場し、新たな生活空間を構成しようとしている。ここでは、デジタルデータの利活用とともにその管理・運用について考察する。

　Single Sign OnでのOpenID、OAuthなど大学・研究機関において認証認可はとても重要であり、教務システム、CLE、オンライン授業、あるいは教職員間でのファイル共有のためのクラウドなどと連携する必要があります。更にはトップダウン的に降りてくるDX推進など様々な導入、運用における困難さに拍車をかけています。そこで今回、認証周辺での困難さを吐き出す場を用意いたしました。

　スーパーコンピュータ「富岳」および互換機（Fujitsu Supercomputer PHIMEHPC FX1000, FX700) に関して、自由に意見を交換しましょう。実際に使った方々には、使ってみての良かった点、気になった点を話して頂ければと思います。一方、使ったことのない方には、報道や学会などでの報告を通じて、これらの計算機に対して抱いているイメージや、今後への期待を語って頂ければと思います。また、このような意見交換を通じて、理想的な計算機についての議論につながることを期待しています。

　18歳人口の減少、社会の取り巻く状況の変化から、大学に対する社会的な要求は年々高まるとともに、大学に期待される役割も変化し、多様になりつつあります。また、2019年に大学院博士後期課程におけるプレFDの実施又は情報提供の努力義務化が施行され、大学院生に対する教育能力の開発も必要となってきています。このような背景から、大学教員に求められる役割や能力も多様になっています。本BoFでは、「大学の教員は教育者なのか？」というテーマの下、研究、教育、学内業務、社会貢献など、大学教員のあり方について率直に議論したいと考えています。ぜひ、積極的なご参加、お待ちしております。

　本学のBCP(BCMSはそのマネジメントシステム)は、ISMS(初認証2003年)やITSMS(初認証2013年)のマネジメント規格の運用の取組の中で培われてきた。いずれのマネジメントシステムのサービスの可用性を最大限に高めるための組織的な予防措置と捉えることができる。2010年から全学推進してきたクラウド化やその他の小中規模の管理策においても事故無く利便性の高いサービスを利用者に滞りなく提供するためのBCPの側面を持ち合わせている。本講演では、長年のマネジメントシステムと共に歩んできたBCPの取組と効能について事例を交えて紹介する。

　室蘭工業大学 情報教育センターでは、2014年に国際標準であるISMS(情報セキュリティ管理システム)およびのBCMS(事業継続管理システム)の認証を同時に取得し、以降その認証を維持しています。本講演では、取得に至った経緯やそのメリット、取得前後の職場の変化や認証維持のための日常の活動などについて紹介します。また、2020年に発生した新型コロナ感染症へのBCMSとしての対応についても併せて紹介します。

　2020年新型コロナウィルスにより企業・組織の急速なDX化や働き方の変革が進んできているが、同じく世の中のサイバー脅威も変化しながら多様化・複雑化している。これら脅威に適応したセキュリティ対策がとられておらず、不正アクセスを受け、セキュリティインシデントが発生してしまうケースが継続して多発している。本講演では、最近のインシデント対応事例を紹介しながら、今対応すべき対策について説明する。

講演内容をベースにして、フォーラムのテーマに関連した様々な問題点についてディスカッションを行う。

近年、多くの高等教育機関には、教育・研究・経営を支援する、さまざまな情報システムが導入され、各システムにはログデータが蓄積されるに至っています。こうしたログデータは、「ビッグデータ」というスケールに到達しつつあると推測されますが、統計もなく、一部のデータが限定された目的に使用されるにとどまっています。ラーニングアナリティクスに代表されるように、こうしたデータは異次元の大学改革や教育改善をもたらすものと期待が高まる一方で、その多くがパーソナルデータであるということから、各機関ではその利用に慎重にならざるをえず、改正個人情報保護法でうたわれた適切な利活用と流通には二の足を踏んでいる状況です。本講演は、教育・学習データの利活用ポリシーの海外を含めた動向を紹介し、我が国におけるひな型の策定の取り組みを紹介します。

香川大学はデジタルONE戦略を定め、DX推進に必要な体制を整備するとともに、教職学協働でDX推進に資する様々な取り組み(業務UX調査，業務改善アイデアソン，業務システム内製開発，業務システム開発ハンズオン)を実施している。香川大学の取り組みは、教職員と学生がDX推進人材となり、自らの手で業務の高度化や効率化などのDXを推進することを意識している。本講演では、香川大学のDX推進人材育成の取り組むについて発表する。

本講演は、憲法学の観点から、教育データ利活用の課題について考察するものである。教育データ利活用は、教育の「個別最適化」を促進することで、能力発達上の必要に応じた教育を受ける権利（憲法26条1項）の実現に資する反面で、子どものプライバシー権（憲法13条）や教師の教育の自由（憲法23条）と緊張関係に立つ。教育データ利活用に関する政策やEdTechには、こうした憲法上の問題を予防しうる制度設計（デザイン）が求められる。

大学を取り巻く環境が大きく変化する中、データ利活用や大学DXの必要性が急速に増している。富士通Japanが提供を開始したCampus-Xsを始めとした大学ソリューションのコンセプトや導入事例を通して、これからの大学を支えるシステムやサービスの在り方についてご紹介する。

　次世代計算基盤に対しては、計算科学とAI・ビッグデータ技術のさらなる融合やHPC技術の応用範囲拡大など期待が大きい反面、ムーアの法則の終焉など多くの課題が待ち受けている。本講演では、次世代先端計算システムの技術的課題や研究開発要素を白書にまとめた"NGACI (Next-Generation Advanced Computing Infrastructure)"活動と、ALL Japan体制で挑む文部科学省の次世代計算基盤に係る調査研究事業の概要について紹介する。

　現在，毎日のように量子コンピュータに関するニュースが飛び交っています。量子コンピュータは量子チューリング機械の原理に基づくコンピュータであり、因数分解、機械学習、量子化学計算などのいくつかの数学的問題を従来の古典コンピュータよりも高速処理できると期待されています。そのため現在、世界規模で量子コンピュータの開発とビジネス展開に向けた激しい競争が繰り広げられています。本講演では、量子コンピュータの基礎、最新研究開発動向、各国政府の動向、課題、展望について解説を行います。

　脳は記憶と演算の両方を行うニューロンの集合体として、極めて高い並列性とエネルギー効率、スケーリングを実現している。我々は、脳のような大規模で高効率な演算の実現を目標に、深層競合学習と呼ばれる手法を提案してきた[Shinozaki 2021]。現在、超並列性と局所演算の柔軟さから本手法にマッチした特性を持つGraphcore IPU-POD8システム上で開発を進めており、本講演ではその実装と開発環境について紹介する。

　ムーア則の終焉に伴い、最近紙面を賑わわせているのは量子ゲートコンピューティングだが、その社会実装には、まだしばらくの時間を要すると考えられる。そのような状況の中で、今、社会実装可能な技術として注目されているのが、量子インスパイアード技術であり、デジタルアニーラもその一つである。本講演では、デジタルアニーラ技術およびその社会実装事例について紹介する。

気象庁のデータ等から過去100年余りの世界と我が国の気候の変化を概観し、「日本の気候変動2020」から今世紀末の我が国の気候の変化についてその概要を紹介する。
次に、近年の気象災害の事例から気象現象の激化等の特徴と防災対応の教訓を抽出するとともに、気象警報等の高度化等の取り組みについて紹介する。
最後に、気象警報等の防災情報が適切な防災行動に結び付くためのヒントとして、いくつかの視点から災害事例を振り返る。

国難とされる首都直下地震や南海トラフ地震に備えるためには、地震災害の定量的評価が必要となる。本課題では、地下の断層での地震発生から地震波の伝播、そして地盤での揺れの増幅に至るまでを統合的に予測するシステムを構築し、国による地震災害評価での活用を目指している。そのために必要となる高詳細有限要素法での超大規模計算を「富岳」で実施するためのアプリケーションの高度化を行っている。

2021年7月20日から8月8日までと8月24日から9月5日までの期間、首都圏において30秒ごとに更新する30分後までの超高速高性能降水予報のリアルタイム実証実験を行いました。「富岳」を生かすことで前年よりも20倍大きな1000通りのアンサンブル計算を行い、システム全体を改良しました。また、30分後までの予報を10通り計算し、確率的な予報を行いました。本講演では、富岳を使った最先端の天気予報研究として、本実験について紹介します。

スーパーコンピューティングは，従来の計算科学・計算工学シミュレーションに加えて，データ科学，機械学習等の知見を融合した新しい手法を適用することによって，サイバー空間とフィジカル空間を高度に融合したシステムを形成し，Society 5.0が目指す人間中心の社会の実現に大きく貢献すると期待される。本発表では，2021年5月14日に運用を開始した「（計算・データ・学習）融合スーパーコンピュータ（Wisteria/BDEC-01）」，及び革新的ソフトウェア基盤「h3-Open-BDEC」について，関連する研究開発の取り組みも交えて紹介する。

理化学研究所と富士通株式会社が共同で開発したスーパーコンピュータ「富岳」は、TOP500、HPCG、HPL-AI、Graph500の４部門で４期連続の世界１位を獲得した。本発表では、「富岳」のCPUであるA64FXで性能を出すためのコンパイラ最適化技術を開発現場の苦労話を交えてお話しするとともに、性能向上のチューニング事例について紹介する。

GIGAスクール構想やコロナ禍の影響により、教育データの利活用の基盤整備が急速に進んでいる。このようにして収集される膨大な教育データを用いて、機械学習やラーニングアナリティクス、説明可能AIなどの先端技術を用いた教育・学習をする研究も盛んに行われるようになった。本講演では、それらの研究事例を紹介し、今後の課題について議論する。

ICTによる教育や学習支援に関して多くの研究・開発が行われてきている。中でも、人工知能技術を用いた教育・学習サービスも日常的になりつつある。こういったサービスの多くは知識獲得や理解支援を目的としたものである。一方、人間教師は学習者の心的状態を推定した上で教育や学習支援を行っている。講演者らはコンピュータに学習者の心的状態の推定機能を実装し新しい学習支援システムの開発を目指している。本講演では生体情報を用いた学習者の心的状態推定の試みを紹介し、今後の教育・学習支援の新しい展開の可能性を議論したい。

人工知能（AI）は、未知の問いに対して「Yes/No」や「87％」という推定結果を返してきますが、実際の現場担当者や専門家にとっては、この結果がどのように導き出されたかがわからなければ安心して使うことができません。本発表では、この課題に対して私たちが取り組んできた数種類の説明可能AI、特に自然文で説明する説明可能AIの技術を紹介し、ゲノム医療への適用を一つの事例として、説明可能AIの現場適用における課題と対応についてお話しします。

コロナ以前から全ての授業がオンラインで行われていたミネルバ大学。設立から僅か4年でMIT を上回る受験者数を実現し、世界の大学、企業、行政で高く評価されている同大学が情報技術を どのように使って「高等教育の再創造」を実現しようとしているのか解説します。 また、ミネルバ大学をベンチマークとして既存の大学や企業における人材育成をどのように改革 できるか、日本における支援事例からヒントを導きます。

2020年7月に、ニューノーマルにおける新たな働き方「Work Life Shift」を発表し、社員が業務の目的に応じて主体的に最適な時間や場所を選択する働き方としたことで、テレワーク中心でも生産性やエンゲージメント向上に向けた施策を実践し、一定の効果が得られた。今般、新たに見えてきた課題への対処を含め「Work Life Shift2.0」として、今後においてもDX企業としてふさわしいハイブリッドワークの実践、ワークとライフのシナジー追求などを通じて、社会やお客様の課題解決や持続的成長に貢献する、より進化した施策展開について紹介する。

なぜ文具メーカーのシヤチハタが電子印鑑市場に乗り出したのか、それはシヤチハタ文化に根強く残っている、「自己否定」の精神から生まれたものでした。印鑑のシヤチハタから今日に至るまでのシヤチハタの歴史と共にご紹介します。また、「脱ハンコ」と謳われる中、電子印鑑の必要性とは？電子印鑑だから実現できる新たな価値をご提案します。